自転車の防犯登録をネット通販での購入後にする方法！しないと損だよ

自転車を販売店で購入すると、その場で防犯登録の手続きをしてくれてすぐにステッカーを貼ってくれたりします。

でも一方で、Amazonや楽天などのネット通販を利用する人も近年では膨大な数に上ります。これらのサイトでは当然のように自転車も取り扱っているため、利用する人も多いんじゃないでしょうか。

実際にAmazonで自転車の販売ページをチェックしてみると、「購入後には防犯登録所で防犯登録をする必要がある」という趣旨のことが明記されています。

これってちょっと面倒くさいと思ってしまう人もいるかもしれません。あなたはこういうことはちゃんとしておくべきだと考える方ですか？それとも面倒だからと後回しにしてしまうタイプでしょうか？

面倒くさがりな私は、ネットで自転車を買っても防犯登録はせずに放置してしまうかもしれません。実際には買ったことはありませんけどね。

でも調べてみると、登録自体は意外に簡単に済むことが分かりました。反対に登録をしておかないと後々もっと面倒になりそうな事態も起こしかねないという恐ろしい事実も分かってきました！

この情報をあなたとシェアしたいと思います！ぜひ最後までお付き合いくださいね。

自転車の防犯登録！ネットで購入後の方法

自転車をネット通販で購入した場合、購入者が能動的に動いて防犯登録をする必要があります。

Amazonや楽天などのネット通販では、自転車の販売はしていますが防犯登録まではしてくれないからです。

自転車販売店やホームセンターなどで自転車を購入する際には、通常はその店舗でついでに登録の手続きを行ってくれます。でもネット通販だとそうはいかないんですね。

実際に購入者が自分から動いて防犯登録をする際、次の事柄を知っておく必要があります。

• 防犯登録の手続きをするのに必要な持参物
• 防犯登録をしてくれる場所
• ネットで購入したものだと証明する書類を紛失した場合

以後、それぞれの事柄について解説していきます。まずは必要な持参物からチェックしてみましょう。

防犯登録をするときの持参物

ネットで購入した自転車の防犯登録をする時には以下のものが必要になります。

• 購入した自転車本体
• 身分証明書（運転免許証など公的なもの）
• 販売証明書や保証書（販売店、商品名、車体番号が分かるもの）
• 登録料（500円～600円程度）
• 外国人の方は外国人登録証

登録料は都道府県により異なり、安い所で500円、最も高いところで616円です。ちなみに最も多いのが600円で47都道府県中34が600円です。

通常、店舗で購入する場合には身分証明書、登録料、（外国人の方は外国人証明書）が必要です。ネットで購入した場合はこれらに加えて自転車本体と販売証明書を持参することになります。

つまり店舗での購入の場合とあまり変わらないわけですね。店舗で買えば自転車本体はそこにありますし、販売証明書などは不要ですからね。

さて、続いてはどこに行けば防犯登録の手続きをしてもらえるかを解説していきます。

防犯登録をどこでできるか

ネット通販の自転車の防犯登録は、店舗をかまえている自転車販売店に手続きを依頼することができます。

店舗をかまえている販売店とは例えば次のようなものが考えられます。

• 個人営業の自転車販売店（昔ながらの自転車屋さん）
• 大手自転車販売チェーン店（「サイクルベースあさひ」など）
• ホームセンター（ドン・キホーテなど）
• 大手ショッピングモール（イオンなど）

つまり自転車販売をしている店ならほとんどどこでも手続きが可能ということです。

これらの店舗は、各都道府県の自転車防犯登録協会から「自転車防犯登録所」として指定されているんですね。

前述の物品をこれらの店舗の持参して書類に必要事項を記入すれば、5分程度で登録は完了します。

登録が完了すると店員さんが防犯登録ステッカーを自転車の目立たないところに貼付してくれます。

また本人控え用の防犯登録証明書を発行してくれるので、登録した自転車を使っている間は大切に保管しておきましょう。

続いては、うっかり販売証明書や保証書などを紛失してしまった場合の対応についてです。続けてご覧下さいね。

販売証明書を紛失した場合

販売証明書を紛失した場合の対応は都道府県により異なるため、まずは自転車を登録したい都道府県の自転車防犯登録協会に問合せをするかHPの案内を確認しましょう。

ただ、ほとんどの都道府県では「購入先で販売証明書に代わるものを再発行してもらってね」ということになっていると思われます（全ての都道府県の対応を確認したわけではありませんが）。

例えば、東京都の場合には以下のようになっています。

保証書、販売証明書等の明記についてのお願い

近年、インターネットで自転車をご購入されるケースが多くなっています。

（中略）

保証書、販売証明書等がない場合は、添付のフォーマットをダウンロードしてご利用ください。

販売証明書フォーム ダウンロード>>

このように東京都では、自転車を購入した所にこの書類を記入してもらう必要があります。商品名や車体番号を明記の上で社印を押してもらうなどかなり厳格に運用している印象です。

他の都道府県も概ね同様で、購入したことを証明できる書類（商品名、車体番号が明記されたもの）を販売店から発行してもらう必要がありますので少々面倒です。

こうした書類を後から準備する手間を考えると、購入した際の販売証明書や保証書は大切に保管しておくことが大切なんですね。

ところで、中には「防犯登録なんてしてもしなくても同じ。面倒だからしなくてもいいや」と考える人もいるかもしれません。

でもちょっと待って下さい。そんな風に考えていると後でもっと面倒なことになるかもしれませんよ！続いては防犯登録がなぜ必要なのか、その理由を照会していきます。

防犯登録は必要ないと考える人へ！ちょっと待って！

自転車を利用する場合、防犯登録は必ずしておかなければいけません。その理由として二つの側面があります。

• 自転車の防犯登録は法律で定められた義務だから
• 防犯登録をしないことで考えられる不利益が多数あるから

「え？防犯登録って義務だったの？」と意外に思った人もいるでしょうね。でもこれは事実なんですよ。

以下、法律としての側面と防犯登録をしない事による不利益という側面という二つの視点から見ていきましょう。

防犯登録は法律で定められた義務

防犯登録は1994年定められた法律で自転車利用者の義務となっています。

「自転車の安全利用の促進及び自転車等の駐車対策の総合的推進に関する法律」という法律の第十二条には以下のような条文が見られます。

第十二条　（中略）

３　自転車を利用する者は、その利用する自転車について、国家公安委員会規則で定めるところにより都道府県公安委員会が指定する者の行う防犯登録（以下「防犯登録」という。）を受けなければならない。

このように、法律で明確に定められているんですね。ただし、これに違反したことに対する罰則規定は存在しないため、防犯登録をしていない自転車に乗っているという理由で逮捕されたりはしません。

この法律についてはこちらのリンクから全文を読むことができますので参考にしてみて下さい。

続いては、「じゃあ防犯登録をしておかないとどんなデメリットがあるの？」という別の視点から見ていきましょう。

防犯登録をしないとこんな不利益がある

自転車の防犯登録をしないことで起こりうる不利益には次のようなものがあります。

• 防犯登録ステッカーを貼っていない自転車は盗難の被害を受けるリスクが高まる
• 万が一盗難被害にあって他の場所で発見されても、所有者に連絡が来ない
• 自転車に乗っていて警察の職務質問を受けた場合、盗難車を疑われやすく自転車の照会にも時間がかかる
• 登録制駐輪場の利用を拒否されることがある
• 盗難保険に加入できない可能性が高い
• TSマークに加入できないため、事故の加害者になった場合に膨大な金額を支払わなければならない

ざっと以上のようなデメリットを被ることになります。自転車の利用者にとってこれらのことは時間的にも金銭的にもとても大きなリスクとなり得る事は想像に難くないでしょう。

リストの6番目に照会したTSマークとはこのようなものです。

つまり防犯登録をしていない自転車で事故を起こしたとき、加害者になった場合の相手への補償や見舞金、自分がケガを負った際の治療費などを自分で負担しないといけなくなります。

以上のようなデメリットを考慮の上で、それでもあなたは防犯登録をしないままの自転車に乗りますか？

まとめ

いかがでしたか？ネットで自転車を購入した場合、少し面倒ですが店舗に自転車をはじめ必要な物を持参すれば防犯登録ができるわけですね。

一方で防犯登録をしない事によるデメリットがこれほど大きかったことに、調べた私自身もとてもビックリしています。やはり防犯登録は購入後すぐにしておいた方が良さそうです。

それでは今回の記事の内容をおさらいしておきましょう。

きちんと防犯登録を済ませて安心して自転車に乗った方が精神的ストレスも小さく済むというものですね。

最後までお付き合いいただきありがとうございました。